車両保険は必要なのか?必要性を考える

自動車保険の契約のイメージ

自動車保険に加入する際に悩むことが多いのが、車両保険に加入するかどうかです。

自動車保険に車両保険を付帯すれば、途端に保険料が倍近くまで跳ね上がってしまいますので、必要なのかもしれないが保険料がね!とい方は多いのではないでしょうか?また、全損にでもならない限り数十万円程度の損害のケースが多いことも判断に迷う原因なのかもしれません。

ここでは、車両保険の必要性や車両保険が必要な人、必要ない人などについて解説していきます。

車両保険は本当に必要なのか

車両保険は、自分の車が事故や自然災害などの被害に遭って修理が必要となった場合に、保険金が支払われるといものです。

車と車の事故、台風・竜巻・洪水・冠水・高潮などの自然災害、電柱やガードレールにぶつけてしまった単独事故、駐車場に駐車していての当て逃げなどが、車両保険で補償されます。

車両保険の種類によって補償の範囲に違いはあるものの、最も補償範囲の広い「一般車両」型であれば、上記のものは全て補償の対象となっていますので、万一の場合には保険金が支払われます。

車両保険の補償範囲

ここで、車両保険の「一般車両」と「車対車(エコノミー)+限定A」の補償範囲を確認しておきましょう。この2つの種類が車両保険の主流を占めているからです。

上記以外にも、車と車の事故の場合にだけ補償される「車対車」や、自然災害で損害を受けた場合にだけ補償される「限定A」という種類の車両保険もありますが、大半の保険会社では、上記の「一般車両」と「車対車+限定A」のみが提供されています。

なお、車両保険の補償を選んで付帯できる保険会社もあります。

例えば、セゾン損保(おとなの自動車保険)の場合は、通常の一般車両型や車対車+限定A型の補償から「盗難の補償を外す」「水災の補償は外す」「盗難と水災の補償は外す」という具合に、自分に必要な補償だけを付帯できるようにしています。

一般車両と車対車+Aの補償範囲

車両保険の「一般車両を①」とし、「車対車+限定Aを②」として、それぞれの補償範囲を確認してみます。

事故の種類
他の自動車との衝突・接触
飛来物・落下物との衝突
火災・爆発
盗難
台風・竜巻・洪水・高潮
落書・いたずら
あて逃げ(相手不明) ×
転覆・墜落 ×
塀や電柱等との衝突・接触 ×
自転車との衝突・接触 ×

※ 〇は補償あり、×は補償なし

見ての通り一般車両型であれば、車に対する損害のほとんど全てが補償されますが、補償範囲が広いので保険料は高くなります。

一方、「車対車+限定A」の場合は、当て逃げや塀や電柱等との衝突・接触のような単独事故の補償はありませんが、その分、保険料は安くなります。

よって、車両保険は付けたいが保険料が!という場合は、「車対車+限定A」に加入するという手もあります。「車対車+限定A」であれば、一般車両の保険料の半分程度で付帯することができますので、考えてみても良いかもしれません。

車両保険が必要になる場合とは

車両保険が役立つのは「車が大破したとき(全損)」「修理費用が高額になるとき」「事故の相手と示談が進まないとき」「車の運転に不慣れな場合」などです。

車が大破したとき

まず、車が大破したとき(所謂、全損の場合)ですが、車が大破し修理不能となれば、その車は廃車などして処分することになると思いますが、そうなれば代わりの車が必要になります。

大破した理由がガードレールに突っ込んだという単独事故であれば、ガードレールの修理費用は対物賠償保険で賄われますが、壊れた車は車両保険に入っていなければ、どこからも補償されないので全額自己負担で買い替えたり修理しなければなりません。

しかし、車両保険に入っていれば、車両保険から保険金が支払われますので、その保険金を新しい車の頭金にしたり、中古車の購入資金に充てることができるのです。

なお、車が大破して全損という扱いになれば、車両保険の保険金は保険金額としてセットした全額が支払われます。免責金額をセットしている場合でも、免責金額分が控除されて支払われるのではなく、保険金にセットした全額が支払われることになります。

修理費用が高額になるとき

車が全損にならないまでも、修理のために大きな費用がかかる場合も、車両保険が役立ちます。

車の修理のために預貯金を引き出すのに抵抗がある場合や、一時的にといえども急な出費は困るという場合も、車両保険の保険金が役立ちます。車両保険からは、修理代として免責金額を差し引いた分の金額が支払われますので、自分の負担は免責金額分だけとなります。

事故の相手と示談が進まないとき

相手のある事故を起こした場合は、通常、事故の当事者の双方に過失があります。

この過失の割合を「過失割合」といい、例えば、相手が80%で自分が20%などとなるのが普通です。

事故のケースとして、相手の過失割合が80%で自分の過失割合が20%の場合に、車の修理費用が60万円かかるとします。

このケースの場合で保険金がいくら支払われるかみてみましょう。

  • 事故の相手側の保険から60万円×80%=48万円
  • 自分の車両保険から60万円×20%=12万円

両方の保険からの保険金を合わせると「48万円+12万円=60万円」が支払われることになります。

つまり、車両保険に入っていれば、車対車の事故で損害を受けても、車両保険から12万円の保険金が支払われることになりますが、車両保険に加入していなければ、自分の保険から支払われる12万円は自己負担しなければならないのです。

また、この過失割合を決める場合、一般的には、すんなりとはいかず過失割合について相手側ともめることが多々あるのが現状で、そのために示談交渉がが長期化することも珍しくはありません。

車両保険に限らず自動車保険の保険金は「示談交渉」がまとまり、双方の過失割合や損害の程度がハッキリしなければ支払われません。つまり、車両保険の保険金も、双方の過失の程度などが決まらなければ支払われないのです。

こういう場合でも、車両保険に加入していれば「車両先行払い(※)」といって、相手との示談についての交渉が纏まっていなくても、保険金を受け取ることができるのです。

よって、車両先行払いによって支払われた保険金で車を修理することが可能となります。

※ 車両先行払いは、相手側との示談解決が進まない場合に、相手方からの賠償金の支払を待たずに、加入している保険会社から車両保険の保険金が支払われることをいいます。

車の運転に不慣れな場合

車の運転に不慣れな場合も、車両保険は必要ではないでしょうか?

具体的には、免許を取り立ての初心者の人や、普段は車を運転する機会の少ない、所謂、ペーパードライバーの人の場合です。

このような運転することに慣れていない人の場合は、車庫入れで車を擦ったとか、バックしていて電柱が見えずにぶつけたというような事故を起こす確率が高くなります。

多少のキズや凹みは直さないとか、自腹で修理するという場合は別ですが、このような運転が苦手な人にも車両保険は必要でしょう。

車両保険が必要ない場合とは

一方、車両保険を付帯する必要がない場合もあります。

例えば、安い中古車を購入した場合や、多少キズがつても修理しない場合、車が壊れたら自腹で修理する場合などでは、車両保険に高い保険料を支払って付帯する必要はありません。

安い中古車を購入した場合なら、車両保険の保険金にセットできる金額が限られていることや、年々市場価値が下がっていくことなどから、車両保険に加入したとしても、思った通りの補償を受けられない場合があるからです。

そのため、一応の目安として50万円未満の中古車の場合は、車両保険を付帯しないという選択肢もあると考えます。

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車両保険を使うと翌年の等級が下がる・保険料が上がる

ここがポイント

車両保険の保険金を請求すると、翌年からの等級が下がります。それに伴って、保険料は上がります。

等級は保険を使うことになった事故の種類によって、どのくらい下がるかが決まります。

他の自動車との衝突・接触やあて逃げ(相手不明)、塀や電柱等との衝突・接触などの単独事故の場合は、3等級ダウンします。これを3等級ダウン事故と呼びます。

一方、飛来物・落下物との衝突や盗難、台風・竜巻・洪水・冠水・高潮、落書・いたずらなどの場合は、1等級さがります。これを1等級ダウン事故と呼びます。

また、等級が下がった場合、ダウン後の等級は「事故あり等級」という保険料の割引率が低い等級が割り当てられ、等級が元の「事故なし等級」に戻るまでの期間、保険料は割高となります。この等級が元の「事故なし等級」に戻るまでの期間を「事故あり係数適用期間」といいます。

事故あり係数適用期間は、1等級ダウン事故であれば1年、3等級ダウン事故であれば3年に設定され、元の「事故なし等級」に戻るのは、保険金を請求した年から数え、それぞれ2年と4年となります。

さらに、「事故あり係数適用期間」中に再び事故を起こして保険金を請求すると、「事故あり係数適用期間」は6年を上限として延長されてしまいますので、その期間は保険料が通常より高い状態が続いてしまいます。

事故あり等級になるとどれくらいの割引率になるの

事故あり等級というのは、事故を起こしたことへの一種のペナルティ的な等級ですので、保険料の割引率はかなり低くなります。

事故あり等級と事故なし等級の割引率を比較したものの一部を載せておきます。

なお、スペースの都合上、「事故なし等級を①」「事故あり等級を②」とします。

等級 等級
10等級 45% 23% 16等級 52% 36%
11等級 47% 25% 17等級 53% 36%
12等級 48% 27% 18等級 54% 40%
13等級 49% 29% 19等級 55% 42%
14等級 50% 31% 20等級 63% 44%
15等級 51% 33%

上記の表のように「事故あり等級②」となれば保険料の割引率は圧倒的に低くなってしまいます。上記の場合、全ての等級で20%前後も割引率が悪化していますので、この影響で保険料は相当にアップすることになります。

例えば、15等級の場合でみても、事故なし等級の割引率が51%で、事故あり等級の割引率が33%ですから、その差の18%分だけ保険料は高くなってしまうのです。

まとめ

この記事のまとめ

  • 全損・修理費用が高額・事故の示談が進まない場合で車両保険が活躍
  • 車両価格が50万円に満たない場合なら車両保険は不要かも
  • 車の損害が軽微な場合は車両保険を使わない方が良いことも
  • 車両保険を使えば事故の種類に応じて1~3等級下がる

車両保険は自分の車を守るための保険ですから、車両価格のいかんに関わらず、自分で必要だと思えば付帯することを選択すべきでしょう。

一般的には、新車や高級車で自動車保険に加入する人は、車両保険も付帯する傾向にあるようですが、車が損害を受けたときの急な出費が困る場合や運転が苦手という人は、安価な中古車の場合でも車両保険を付帯するそうです。(知り合いの保険屋さん情報)

車両保険に加入する場合は、車両保険を付帯した場合の保険料や、車の状態、住んでいる地域(自然災害の多い地域か否か-河川の近くなら氾濫の可能性もあります)、運転に慣れているか不慣れかなどを総合的に判断し、一般車両か車対車+Aなどに加入すれば良いでしょう。

なお、車両保険に加入する場合は「免責金額」をセットすることで、保険料を節約することができますので、車両保険の免責金額を「ゼロ円以外」でセットすることをおすすめします。

» 車両保険に免責金額をセットすることで保険料は安くなる

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